《★R&Tグループ・株式会社ライテク／土木設計職☆》♦経験者募集｜落石・土砂災害対策の防災対策製品設計 その他土木設計★公共事業中心｜完全週休二日・年休120日☆彡
株式会社Ｒ＆Ｔグループ
給与：400万円〜600万円
雇用形態：正社員
勤務地：【事業所名】東京事務所
【所在地】東京都新宿区西新宿4丁目3番12号 渡辺西新宿ビル4階
【最寄駅】都営地下鉄 都営大江戸線 西新宿五丁目駅
【事業所名】北陸支店
【所在地】富山県富山市婦中町西本郷436番1
【喫煙環境】屋内全面禁煙
※自家用車での通勤可（敷地内に無料駐車場有り）
【事業所名】新潟支店
【所在地】新潟県新潟市中央区西堀通7番町1555番地 日生不動産西堀ビル4階
【事業所名】大阪支店
【所在地】大阪府吹田市豊津町8番10号 アドバンス江坂ビル3階
【最寄駅】 Osaka Metro 御堂筋線 江坂駅 徒歩5分
【事業所名】福岡事務所
【所在地】福岡県福岡市博多区 祇園町1-28 いちご博多ビル 5階
【最寄駅】 福岡市営地下鉄 空港線 祇園駅
仕事内容
仕事内容
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✅業界をリードする技術力
土砂崩れや雪崩などの自然災害から人々の暮らしを守る「防災フェンス」などの防災製品を開発・設計。国内屈指の強度を誇り、官公庁からも高い評価をいただく業界トップクラスのリーディングカンパニーです。
✅全国約100社のネットワークを牽引
設計・製造・施工の各分野の専門業者からなる全国約100社のネットワークの中心的立場として事業を展開。各社と連携しながら、高品質な製品・サービスを全国へ提供しています。
✅公共事業中心の安定した経営基盤
案件のほとんどが公共事業のため景気の影響を受けにくく、安定した経営を継続。堅実な事業基盤のもと、安心して長く働ける環境です。
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【仕事内容】
高速道路や山間部の道路などに設置される「防災対策製品設計」の設計業務をお任せします。
落石・雪・崩壊土砂などの自然災害から、人命や社会インフラを守る防災対策の設計に携わっていただきます。
《具体的には》
・設計コンサルタント会社や建設会社との打ち合わせ
・CADを用いた防災対策製品の設計業務
・現地調査や設計条件の確認、施工時の立会い
（月1～3回程度の出張対応を伴います）
☝️ポイント
設計業務だけでなく、顧客との打ち合わせから現地調査、設置立会いまで一貫して携われるため、自身の設計が形になるやりがいを実感できます
💪強み
当社は実証データに基づいた製品開発を強みとしており、落石・雪・崩壊土砂対策など多様な防災対策製品を展開。公共事業案件を中心に、高い技術力で社会インフラを支えています！
✨この仕事の魅力
・ 落石・斜面防災分野の専門性を身につけられる
・ 公共事業案件中心で安定した事業基盤
・ 設計から現場立会いまで一貫して担当できる
・ 自社開発製品に携われる
・ 国家資格取得支援あり
📚教育体制
入社後は机上だけではなく実際の現場を回りながら知識を覚えていただきます！
国家資格の取得やCAD習得等、自身の市場価値を高められる環境です！
◎資格取得支援制度
会社が必要と認める資格に限り、合否に関係なく、
資格取得に必要な学習・試験にかかる費用を会社が負担 ※負担回数に制限有り
📊人事評価制度
当社では、社員一人ひとりの成長と成果を適正に評価するため、人事評価制度を導入しています。
◎半期ごとに自己目標の設定、達成度の自己評価を実施
◎上長の一次評価、二次評価を実施して各社員へフィードバック
◎評価結果は各社員の等級、役職、昇給、賞与等に反映
応募資格
応募条件
・土木系コンサルでの構造物設計業務経験
・CADの使用した実務経験
歓迎条件
・防災関連業務(落石・砂防等の調査，設計)の経験者
・技術士・技術士補またはRCCM
・BIM/CIM, 動的解析の実務経験
勤務時間
09:00〜17:30（平均残業 月20時間以下）
休日休暇
土日祝休み／年間休日120日
休日詳細
■年間休日日数：120日
｟内訳｠
■完全週休2日制（土曜・日曜、祝日）
■夏季休暇（3日）
■年末年始休暇（3日）
■有給休暇（10〜20日）
■育児休暇
【有給状況について】
直近1年での有給取得 事業所内平均取得日数：8.4日
若手社員（～35歳）平均取得日数：10.2日
福利厚生
社会保険完備・交通費支給・退職金制度・資格取得制度・役職手当・資格手当・家族手当
諸手当
■通勤手当（会社規定に基づき支給）
■残業手当（固定残業代制 超過分別途支給）
■勤続手当
■役職手当
■地域手当（勤務地域に応じる）
■資格手当
■家族手当
福利厚生詳細
■社会保険完備
雇用保険、健康保険、労災保険、厚生年金
■資格取得支援制度 （全従業員利用可）
■研修支援制度 （全従業員利用可）
■U・Iターン支援 （全従業員利用可）
■退職金制度
■人事評価制度（全従業員対象）
■資産形成セミナーを社内で実施（取引先銀行主催のセミナー、不定期開催）
■福利厚生サービス加入可能