【東京】広報PR担当（広報PRグループ）：グループ全体の広報・戦略的PR・メディア対応業務_OHG_21237
株式会社オープンハウスグループ
給与：450万円〜700万円
雇用形態：正社員
勤務地：JPタワー：東京都千代田区丸の内2-7-2 JPタワー 20階
最寄駅:
●JR線・東京メトロ丸ノ内線「東京駅」直結
※通勤の利便性が高いことに加え、JPタワーや周辺のオフィスビルには商業施設や飲食店も充実。JPタワー内にはオフィス就業者専用のラウンジもあり、充実した就業環境にて仕事に取り組んでいただけます。
※将来的なご本人の勤務地異動希望（名古屋、関西、福岡）があれば選考時にお伝えください（実家があるなど）。
仕事内容
【案件概要】
売上高1兆円突破。異次元の広報を成し遂げる強いチームメンバー募集
◆2023年年間プレスリリース配信186本！◆
当社は都心駅近好立地の物件を得意とし、若いDINKS・子育て中のご家族に人気の職住近接な住宅を都心で圧倒的なシェアで提供しています。
他、海外不動産事業、収益不動産事業、銀行代理業や投資顧問などの金融事業からメタバース事業まで幅広い領域を扱うグループ会社全体の広報・ブランディングを担当します。
各事業、子会社に関する時流にあった戦略的PRはもちろん、脱炭素、DX、ダイバーシティ、地域共創、スポーツ振興、Web3といった豊富な大テーマを扱う広報活動で幅広い人材が活躍しています。毎週、主要メディアからの取材をとれる異次元に強い広報チームで、スキルアップを目指しませんか。
【仕事内容】
ブランドコミュニケーション部内にある広報PRグループは、多様なステイクホルダーとコミュニケーションをとって当社グループのブランド価値向上を目指します。
【広報PRグループ】
・プレスリリース配信
・記者レク・記者会見・発表イベントの開催
・取材獲得・取材対応
・危機管理広報
・メディアキャラバン
・メディアをはじめ、行政機関や地域の皆様との関係構築
・各グループ会社の商品に関するブランディング
・大テーマに沿った各種企画・イベント立案
・他企業や行政とのコラボレーション
・インナーブランディング・社内報制作
【配属部署】
コミュニケーションデザイン本部/ブランドコミュニケーション部内となります。
オープンハウスの認知維持・拡大に加え、事業理解促進・好意度醸成を目的に、メディア・行政機関・地方自治体・業務提携先・地域のみなさまと円滑なコミュニケーションをとりながら、メディア対応や各種企画の立案・実行を担当します。
社内の関係部署や提携先、自治体、関係団体との連携業務も多く、様々なテーマの企画・PRを主体的に計画し、実行することができます。未経験の分野でも、自分が視聴者や参加者の場合を想定して、わかりやすく伝えることを考え、今までにない企画を実行できる場合もあります。
また、メディアからのヒアリングにより、常にそのとき旬で効果的な切り口を探し、チームと協力して多くの仕掛けを仕込んで、露出につなげることができます。お金では買えない機会を創出し、オープンハウスの魅力をお茶の間にリーチさせてください。
現在、活躍しているメンバーの多くは中途入社です。広報経験者以外にも、PR代理店、記者、スポーツチーム出身のほか、元スポーツ選手も活躍しています。
【入社後の変更範囲】
業務内容：当社グループの業務全般
勤務場所：当社グループの拠点全般
応募資格
◆応募資格（必須）
・日本語の高い文章力
勤務時間
09:00〜18:00
休日休暇
土日休み／年間休日110日
・完全週休二日制（土日）
※年間休日110日＋計画有給休暇5日＋特別休暇3日で実質年間休日118日
※出張／土日出社の可能性あり。その際は代休を必ず取得していただきます。
・産休・育休
・夏季休暇
・年末年始休暇
・年次有給休暇
・特別休暇
福利厚生
社会保険完備・交通費支給・住宅手当・社宅・寮・健康診断・家族手当・資格手当・資格取得制度・持株会制度・社員割引制度
・通勤手当
・賞与（6月、12月）
・四半期表彰制度
（昇給・昇格の機会は年4回※間接部門は年2回）
・各種表彰制度
・資格取得報奨金制度
・宅建士資格補助
・住宅支援制度（住宅購入の支援金として上限200万円を支給)
・慶弔見舞金制度
・LDH休暇（生理休暇）
・産休育休制度
・出産祝い金制度（勤続5年以上、第一子 20万円、 第二子 30万円、 第三子 100万円）
・企業主導型保育園との提携
・その他ダイバーシティに関わる取り組み
・定期健康診断
・生活習慣病健診
・人間ドック
・がん検診費用補助
・婦人科検診
・インフルエンザ予防接種
・医師の無料相談サービス
・妊活コンシェル制度
・ストレスチェック制度
・安全衛生委員会の設置
・ハラスメント・緊急案件・通知フォームの設置
・確定拠出年金
・従業員持株会
・介護支援制度
・団体保険（3大疾病補償保険・総合医療保険）※任意