【経営コンサルタント候補】★自己資本比率80％越えの安定企業★

株式会社タナベコンサルティンググループ

給与：年収500万〜700万円

雇用形態：正社員

勤務地：東京都

仕事内容

【安定かつ成長企業】【東証一部上場】【やりがいのある仕事】【土日祝日休み】【年間休日121日】【研修充実】
「企業を愛し、企業とともに歩み、企業繁栄に奉仕する」を理念に、「100年先も一番に選ばれる戦略パートナー」として事業を展開しています。

■業務内容：
当社のコンサルティングスタイルは、複数のコンサルタントが同時にプロジェクトに関与し、事業戦略／収益改革／組織デザイン／経営システムなど、
複数の課題テーマごとにチームを編成して、同時並行でプロジェクトを進める「チームコンサルティング」です。
コンサルタント候補として入社すると、これまで培った経験を活かしつつ、チームコンサルティングのもと、
同時並行でプロジェクトのアシスタントとして参画し、コンサルティングスキルを高めていきます。
また、研究会やセミナーのサポート・スタッフ業務にも従事します。
研究会とは、全国の優秀な企業を巡り、ビジネスモデルや組織機能戦略の実例を現場で学ぶスタイルの合同視察型の経営研究会です。
セミナーとは、経営戦略セミナー、FCCフォーラム、社長教室、後継経営者スクール、幹部候補生スクール、
新入社員教育実践セミナー等の人材育成プログラムを全国各地にて展開しているものです。
各種研修会・セミナーの研究会の企画・運営をはじめ、研究会・セミナーの提供価値を理解いただくためのソリューション活動を行います。
これらの経験を通じて、コンサルティングの理解を深め、プロフェッショナルなコンサルタントを目指します。
現場ヒアリングやアンケート調査、ディスカッションやプレゼンテーション、レポーティング等、実務は多岐に渡ります。
新卒からコンサルタントを育成するノウハウがありますので、未経験でもご心配はいりません。
まずは得意分野を活かしたコンサルティングを覚え、徐々に他の知識経験を身に着けていただき、最終的には総合コンサルタントを目指していただきます。

■経営コンサルティングのプロセス：企業へ経営コンサルティングを行う際は以下の流れで行います。
(1)営業（セミナー他）⇒(2)先方面談によるニーズ把握⇒(3)契約⇒(4)事前調査の実施
（A：4期分の決算書分析・B：事前提出資料による分析）⇒(5)総合インタビュー（役員・幹部への総合インタビュー・幹部能力判定診断）⇒
(6)部門別の現場訪問調査・分析⇒(7)中間報告⇒(8)最終調査⇒(9)最終打ち合わせ⇒(10)診断報告書作成⇒
(11)報告内容に基づく施策具体化の為の経営協力援助⇒(12)経営協力援助スタート

■特徴・魅力：
＜チームコンサルティング＞
顧客、プロジェクトごとに複数のコンサルタントが同時にプロジェクトに関与し、事業戦略／収益改革／組織デザイン／経営システムなど、
複数の課題テーマごとにチームを編成して、同時並行でプロジェクトを進める「チームコンサルティング」を行っています。
定期的なミーティング（戦略会議）でディスカッションを重ね、徹底的に検討し、現実の戦略・経営課題に柔軟に対応します。
プロフェッショナルコンサルタントがリーダーシップを発揮し、クライアントの固有の課題に対して、的確な判断で最適な解決策を導き出します。
＜地域密着のコンサルティングファーム＞
大阪本部は開設55年以上で、長らく地元の中小企業を中心にコンサルティング業務を行ってきました。東証プライムにも上場し、高い信頼を獲得しています。

＜豊富な案件数、豊かな成長性＞
経営者の意思決定に資する判断を提供し、企業の変化と成長を実現するコンサルティングに価値があると考えております。
机上の空論ではなく、経営者と対峙しながら現場で汗をかき、企業の変化と成長を実現したいと考える方を歓迎します。
長年のお付き合いのある既存顧客に加え、提携先金融機関からのご紹介もあり、豊富な案件数を保有しています。

【募集背景】事業拡大による増員

応募資格

企業での実務経験が３年以上ある方

歓迎条件

・ヘルスケア業界出身者（医療機器・製薬・医療介護関連）
・住宅・建設業界出身者
・食品業界出身者（食品メーカー・商社・小売・その他食品関連）
・卸流通業界出身者（商社・流通・外食サービス関連）
・Web・通販業界出身者
・観光・旅行業界出身者

勤務時間

8:45～17:15

休憩：1時間

休日休暇

土日（3か月に2回ほど土曜日出勤の可能性があります）、祝日、夏期休暇、年末年始、GW、有給休暇（入社時3日付与、半年経過後7日付与、最高20日）、その他特別休暇
※社内カレンダーに基づく

福利厚生

通勤手当、寮社宅、退職金制度
社員持株会、財形貯蓄制度、総合福祉団体生命保険制度、自己申告制度、社内親睦団体、社外福利厚生サービス